1960年の創業以来、インテージグループは企業のマーケティング活動を長きにわたって支えてきました

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1960年 「社会調査研究所」の誕生

当時は国民皆保険制度の導入前で、病気やけがの際には大衆薬（OTC＝Over The Counter）で治療するケースが多く、消費者が薬局・薬店で購入するOTCが医薬品の中心に位置していました。日本の流通には「卸」機能が関わるため、メーカー出荷量と最終消費者の「実需」との間には大きなギャップが生じます。そのため医薬品メーカーは、小売店における販売（実需）を把握することを必要としていました。そのような状況下で、大衆薬市場の実態を定期的に調査する専門機関の設立が計画され、1960年3月、株式会社社会調査研究所が設立されました。

大半の調査会社が単発の市場調査や世論調査を行うことが主体だった時代に、社会調査研究所は創業当初から情報サービスを通じて社会システムを変革することを志し、マーケティングリサーチ会社として客観的に市場の実態を把握し、広く世間の信用を得るために中立性・公共性・社会性を重視しました。この「中立的な立場」を第一義に置いた姿勢は、今なお当社の基盤となっています。

挑戦と失敗の歴史

創業以来、基幹事業であるマーケティングリサーチのほかにも、さまざまなビジネスに挑んできました。そのなかには、既存ビジネスを拡張するために企画された事業もあれば、まったく新しい分野を開拓しようと取り組んだ事業もありました。また、名前や形を変えて今日まで受け継がれてきた事業もあれば、教訓だけを残して消えていった事業も存在します。新規事業への挑戦は、成功したものより失敗したもののほうが圧倒的に多く、インテージグループの歴史は挑戦と失敗の歴史と呼んでも間違いはありません。

多くの挑戦は生活者理解への情熱から生まれたものであり、時代の流れを読み、社会を変えるべく新しいことに挑戦し続ける企業風土は、ここから育まれたといえます。

2001年 社会調査研究所から「インテージ」へ

2001年4月、長年慣れ親しんだ「社会調査研究所」に別れを告げ、「インテージ」に社名を変更しました。「人類は石器時代（The Stone Age）から現代に至るまで、大いなる進化を遂げてきた。そして未来は、人間の英知をいかに活かすかにかかっている。来るべき21世紀はまさに知の時代（The Intelligence Age）であり、この時代を切り拓き、リードしていく」という志を託してインテージ（INTAGE）という社名が採用されました。

その後もインテージは生活者理解を起点に成長を続け、2008年にはアメリカマーケティング協会（AMA）の機関誌に掲載された「2008年トップ25グローバルリサーチ企業」において、世界のマーケティングリサーチ企業のトップ10※入りを果たしました。持ち株会社制へ移行し、事業領域の拡張や海外展開で多くの関係会社を持ち「インテージグループ」と呼ばれるようになった今も、創業時からのパネル調査を始めとしたソリューションでお客様のマーケティング活動を支え続け、情報サービスを通じて社会システムを変革するという志を絶やさずにいます。

※出典：AMA発行 『Marketing News』誌 2009.8.30