「売上No.1」のもう一つの効果とは


こんにちは。広報担当のサティです。

普段スーパーなどで買い物をするとき、商品のパッケージにある「売上No.1」の表示を目にすることはありますか?その表示をきっかけについ買ってしまうこと・・・私はあります。
インテージが2018年に行った自主企画調査の結果を見てみると、No.1の表示で“買いたくなる気持ち”が高まる私と同じような人は一定数いるようです。これは、日本人の特性でしょうか。世界的にもそうなのでしょうか。

参考:インテージ自主企画調査
「期間限定」?「売り上げNo.1」? 『買いたくなる気持ち』を刺激するうたい文句とは?


さて、この「売上No.1」表示の近くに目を向けると、小さい文字で根拠となる出典データが添えられていることをご存じでしょうか。
インテージが提供するデータの場合、
全国小売店パネル調査(SRI)全国消費者パネル調査(SCI) のデータベースの、第三者開示の利用基準に基づいて記載されています。

「No.1」の表示はその商品に対して優位性を与え、購買にも影響するため、利用するデータソースやカテゴリーの定義、データの収集期間、対象データの条件(指標・ベースなど)を明記するといった開示の基準が厳しく決まっています。消費者の誤解や混乱を招かないように、適正な情報提供をするためです。

そもそも「No.1」を表示するには、そのカテゴリーの市場規模が100億円以上あることが条件なんです。また集計期間も重要。1週間や1カ月など一時的にたくさん売り上げたとしても、「売上No.1」とは言えません。1年以上のデータ収集期間(累計)でNo.1であること、という決まりがあるからです。

このような厳しい条件をクリアした「売上No.1」だからこそ、信憑性があり、第三者機関のお墨付きを得られた証しになることがお分かりいただけたでしょうか。

このように「No.1」表示は、お客さまである企業に、商品パッケージや広告に用いて販売促進にご活用いただいているのですが、実は私たち社員にとってうれしいと感じることもあるのです。
それは、商品パッケージや広告を通じて、「インテージ」という社名が消費者の目に触れる機会になるからなんです。
BtoB企業共通の悩み(?)かもしれない、「何をしている会社か」という説明の難しさ。BtoB企業は、積極的に広告宣伝しない限り、なかなか消費者に知ってもらえません。情報関連企業はそれが顕著で、調査会社といってもピンとこないのが実状です。


私たちは、市場調査やマーケティングの事業を個人投資家や学生、時には自分の家族にわかりやすく、端的に伝えるのに、「何がどれだけ売れているかを調べている会社」と説明をすることがあります。そのときに、商品パッケージの「売上No.1」表示と脇に小さく書かれたインテージの社名を見せると、「あっ、見たことある!」「こういうことを調べているのか」「データはどうやって集めているの?」と興味や関心につなげてもらえたりもするのです。

もちろん出典が、メーカーの自社調べや、ほかの第三者機関ということもありますが、No.1表示の脇に添えられた“インテージ”の社名を見つけるとつい顔がほころんでしまいます。
皆さんも、スーパーなどで買い物をする際に「売上No.1」の表示を見たら、またテレビコマーシャルで「売上No.1」の声を聞いたら、ぜひ目を凝らして(テレビの場合一瞬です)そこに添えられた出典データを見てみてくださいね。

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事業
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